東北大学 大学院教育学研究科 教育学部 教員青木 栄一
- 所属講座
- 教育学
- 担当分野
- 教育政策科学
- 専門領域
- 教育行政学
- 担当コース
- 学部／教育学コース
- 大学院／教育政策科学コース
- 研究内容
教育行政学、行政学
教職員のワークライフバランス、官僚制、教育行政の政府間関係- 授業科目（講義題目）
-
- 大学院
- 教育政策科学概論（教育政策科学研究の基礎）
- 教育行政学研究演習Ⅰ（教育政治学―発展編）
- 教育政策科学合同演習Ⅰ（教育政策科学研究法）
- 教育政策科学合同演習Ⅱ（教育政策科学研究法）
- 教育政策科学特別研究Ⅰ（教育政策科学研究の方法と分析Ⅰ）
- 教育政策科学特別研究Ⅱ（教育政策科学研究の方法と分析Ⅱ）
- 主な研究指導テーマ
- 博士論文審査主査2件・副査8件 修士論文主査11件 卒業論文審査39件（2020年度末時点）
- 教育分野における地方政府の財政行動メカニズム―2000 年代以降の学校統廃合を事例として―（2019年度、博論）＊学位記受領副総代、教育政策科学研究室優秀論文賞
- 公立小・中学校教員業務負担の規定要因（2016年度、博論）＊総長賞
- 『公立小・中学校教員の業務負担』（2017、大学教育出版）として公刊（2018年度日本教育行政学会賞）
- 戦後日本における教育委員会の指揮監督権に関する研究―他の合議制組織との比較を通じて―（2014年度、博論）＊教育政策科学研究室優秀論文賞
- 『戦後日本の教育委員会―指揮監督権はどこにあったのか―』（2015、勁草書房）として公刊（2016年度日本教育行政学会賞）
- 学校規模・学級規模が小中学生の不登校出現・継続に与える影響（2020年度、修論）＊教育政策科学研究室優秀論文賞
- 学校の指導が学力に及ぼす効果―全国学力・学習状況調査宮城県データの二次分析を通して―（2019年度、修論）＊教育政策科学研究室優秀論文賞
- 1968年教育公務員特例法の一部を改正する法律案の政策過程（2018年度、修論）＊教育政策科学研究室優秀論文賞
- 歴史的制度論に依拠した公立小・中学校教員の勤務負担に関する研究―給特法成立の起源と展開に着目して―（2013年度、修論）＊研究科長賞
- 地方自治体の政策実施過程における差異発生要因―沖縄県の子どもの貧困対策を事例として―（2019年度、卒論）＊教育政策科学研究室優秀論文賞
- 都道府県総合教育会議制度運用の要因分析（2020年度、卒論）＊学位記受領副総代、教育政策科学研究室優秀論文賞
- 小中学校と民間企業の連携―教育CSR（企業の社会的責任）に着目して―（2015年度、卒論）＊総長賞、教育政策科学研究室優秀論文賞
- 「開かれた学校づくり」政策における学校・家庭・地域の連携の課題―教員の多忙感・仕事へのやりがいに着目して―（2011年度、卒論）＊総長賞、教育政策科学研究室優秀論文賞
- 主要業績
著書
- 青木栄一［監訳］（2021）『アメリカ教育例外主義の終焉―変貌する教育改革政治―』東信堂
- 青木栄一［単著］（2021）『文部科学省―揺らぐ日本の教育と学術―』中公新書
- 青木栄一［編著］（2019）『文部科学省の解剖』東信堂
- 青木栄一［共著］（2019）『教育の行政・政治・経営』放送大学教育振興会
- 青木栄一［編著］（2019）『教育制度を支える教育行政』ミネルヴァ書房
- 北村亘・青木栄一・平野淳一（2017）『地方自治論―2つの自律性のはざまで―』有斐閣
- Eiichi Aoki[Cowriter] （2016）School Education after the Great Japan Earthquake. In Kiichi Tsunekawa (Ed.), "Five Years After: Reassessing Japan's Responses to the Earthquake, Tsunami, and the Nuclear Disaster" Tokyo, Japan: University of Tokyo Press.
- 青木栄一[分担執筆]（2016）「教育分野の融合型政府間財政関係」小玉重夫編『学校のポリティクス』（岩波講座 教育 変革への展望6）岩波書店。
- 青木栄一［編著］（2015）『復旧・復興へ向かう地域と学校』東洋経済新報社。
日本学術振興会「東日本大震災学術調査」の成果 - 青木栄一［単著］（2013）『地方分権と教育行政—少人数学級編制の政策過程』勁草書房。
日本教育経営学会学術研究賞受賞図書（2015年6月） - 青木栄一［単著］（2004）『教育行政の政府間関係』多賀出版。
日本教育行政学会学会賞授賞図書（2004年10月）
論文
- 青木栄一［単著］（2021・予定）「官僚制と社会の関係からみた文部科学省―資金の流れを追うには制約が強い日本での国家研究―」『教育学年報12』世織書房
- Hori, D., Sasahara, S., Oi, Y., Doki, S., Andrea, C.-S., Takahashi, T., Shiraki, N., Ikeda, T., Ikeda, Y., Kambayashi, T., Aoki, E., & Matsuzaki, I.［共著］(2020). Relationships between insomnia, long working hours, and long commuting time among public school teachers in Japan: A nationwide cross-sectional diary study. "Sleep Medicine", 75, 62–72. （査読付）
- 青木栄一［単著］（2019）「増税忌避社会における政治主導教育改革の帰結」『教育制度学研究』26、2-19頁
- 青木栄一［単著］（2019）「教育行政学―比較研究の方法論からの棚卸し―」下司晶・丸山英樹・青木栄一・濱中淳子・仁平典宏・石井英真・岩下誠［共編］『教育研究の新章（教育学年報11）』世織書房、223-248頁
- 青木栄一［単著］（2019）「教育行政学とPolitics of Educationとの間―社会科学に貢献するために必要なこと―」『教育学研究』86（2）、41-51頁（査読付）
これまでに著書42冊（うち単著3冊、編著3冊、監訳1冊、共著2冊、分担執筆32冊、翻訳分担1冊）、論文58本（うち査読有15本）、報告書39本（うち編集・監修10冊）、解説等70本、書評9本の計218業績を発表した。この他、海外で4講演を英語で行った（うち1回は基調講演）。