- 先端教育研究実践センターでは、下記の通り、2件のプロジェクト研究を公募いたします。今回、公募する研究は、(1)プロジェクト研究(公募対象:東北大学大学院教育学研究科専任教員)、(2)大学院生プロジェクト型研究(公募対象:東北大学大学院教育学研究科学生)の2つです。研究計画書は、このページの下方にあるリストからファイルをダウンロードしてお使いください。
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プロジェクト研究
公募要領 - 2026年度 プロジェクト研究(公募研究) 公募要領
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- 1. 目的
- 東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センターは、教育学研究科で積み上げられた理論的・基礎的研究を基盤とし、現代社会が抱える教育に関する諸問題の解決に向けたプロジェクト研究を実施してきている。今回公募される研究は、この理念に即した独立したプロジェクト研究であり、「東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター内規」第2条第1号および「プロジェクト研究実施要項」第3条第2号に規定するプロジェクト研究の公募研究である。
- 2. 公募課題数
- 公募されるプロジェクト研究は、上限2課題とする。
- 3. 公募対象
- 東北大学大学院教育学研究科専任教員
- 4. 配分額
- 今回、公募されるプロジェクト研究(研究科内の複数の講座に所属する専任教員によって研究組織が構成される)は1課題につき25万円以内とする。ただしその配分額は、審査結果をもとに、東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター運営委員会が決定する。また経費が適正に管理・運営されていない、もしくは提出された研究計画に沿わない実施が行われていることが明白になった場合、東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター運営委員会により、経費の打ち切りおよび経費の返還を求めるなどの処置を行うことがある。
- 5. 研究期間
- 原則1年とする。
- 6. 研究成果
- 研究成果については、学術誌もしくは「東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター年報(旧・教育ネットワークセンター年報)」の誌上において公表するものとする。前者について、当該年度末の時点で「投稿(査読)中」もしくは「投稿準備中」である場合には、その旨を当センターに報告し、掲載決定後に掲載誌の詳細について改めて報告するものとする。
「東北大学教育学研究科先端教育研究実践センター年報」において公表する場合には、同年報のWebサイト上において併せて公表するものとする。なお、原稿提出締切は、2027年2月10日(水)である。
- <申請方法と留意事項>
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- 1. プロジェクト研究(公募研究)の決定方法
- 提出された申請書類をもとに、東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター運営委員会が決定する。
- 2. 申請方法
- ○ 研究計画書1通
- 研究計画書作成は、添付様式を使用するか、その様式を参考に、ワープロ等で作成すること。その際は、以下の項目について、記載するものとする。
- 3. 申請書類提出先
- 先端教育研究実践センター(603、内線3737)
- 4. 申請書類提出期間
- 2026年5月25日(月)~2026年6月8日(月)
- 5. 申請に当たっての留意事項
- 2026年5月25日
東北大学大学院教育学研究科
先端教育研究実践センター運営委員会 - ※備考:研究組織の構成条件については、現在、より弾力的な対応をしております。詳しくは先端教育研究実践センターまでお問い合わせください。
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大学院生プロジェクト型研究
公募要領 - 2026年度 大学院生プロジェクト型研究 公募要領
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- 1. 趣旨
- 大学院生プロジェクト型研究公募は、「実践指向型教育専門職の養成プログラム」(2007年度~2009年度)の中で行われた「大学院生中心プロジェクト型共同研究」および研究科長裁量経費により実施された「大学院生プロジェクト型共同研究」(2010年度~2012年度)、「大学院生プロジェクト型研究」(2013年度~2015年度)における諸種の成果を踏まえて実施するものである。本公募の目的は、大学院生が主体的に研究を企画・実施・報告する力を養い、研究能力を高める機会を提供することにある。
- 2. 応募条件
- 研究代表者は、本研究科博士課程後期3年の課程および前期2年の課程に在籍する正規生とする。ただし、休学中の者、日本学術振興会特別研究員(DC)に採用されている者は研究代表者になれない。
共同研究の場合、研究組織(研究分担者等)に、本研究科博士課程後期3年の課程および前期2年の課程に在籍する正規生を加えることができる。ただし、休学中の者、日本学術振興会特別研究員(DC)に採用されている者を研究組織に加えることはできない。
なお、単独研究でも可とする。ただし、単独・共同いずれの場合も、同一の者が複数の研究課題に関わることはできない。
- 3. 公募内容
- 研究課題は自由に設定してよい。 ただし、研究代表者として本制度以外に受給している研究費がある場合、研究計画書の当該欄において、制度種別・金額や本研究課題との関係(別課題である場合は差異を、関連する場合は何をどのように発展させるのか等)を記述すること。なお、本公募の審査に当たっては、 応募書類の内容に加えて、学内助成制度や民間研究助成等による研究費の受給状況を考慮し、総合的に行うものとする。
- 4. 補助金額
- 10課題程度を採択予定。補助金額の上限は下記のとおりとする。
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- 研究代表者が本研究科博士課程後期3年の課程に在籍する正規生の場合…1課題につき15万円
- 研究代表者が本研究科博士課程前期2年の課程に在籍する正規生の場合…1課題につき10万円
- ただし、英文による研究成果報告書を提出する場合は、英文校閲に係る費用を別途支給する(研究成果の報告については下記6.を参照)。
- 5. 研究期間
- 2026年6月~2027年3月
- 6. 研究成果の報告
- 研究成果報告会での報告および報告書の提出が義務づけられる。
※報告書原稿提出締切:2027年2月3日(水)
また、「先端教育研究実践センター年報(旧・教育ネットワークセンター年報)第27号」(2027年3月発行予定)に、研究成果に関わる論文を投稿することができる。なお、研究成果を学術雑誌や学会発表等で公表する場合には、本プロジェクトにより助成を受けたことを表示すること。
- <申請方法と留意事項>
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- 1. 審査方法
- 提出された研究計画書をもとに、東北大学大学院教育学研究科先端教育研究実践センター運営委員会において審議、選考を行う。必要に応じてヒアリングを行う場合がある。
- 2. 申請書類
- ○ 研究計画書1通
- 研究計画書を作成する際は、指定の様式を先端教育研究実践センターのWebサイトからダウンロードして使用すること。なお、指定様式のページ数を増やすことは認めない。
その際、以下の項目について、記載するものとする。
- 3. 申請書類の提出方法
- 申請書ファイルをメールに添付して先端教育研究実践センター宛てに提出する。この場合、必ずDCメールを使い※、CCに研究代表者の指導教員のメールアドレスを入力すること。
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差出人: 〇〇〇〇@dc.tohoku.ac.jp (研究代表者) 送付先: (先端教育研究実践センター) CC : 〇〇〇〇@tohoku.ac.jp など (研究代表者の指導教員)
- 4. 申請書類提出期間
- 2026年5月25日(月)~2026年6月8日(月)午後5時
- 2026年5月25日
東北大学大学院教育学研究科
先端教育研究実践センター運営委員会 - ※参考:
- 学生用電子メール(DCMail) < 東北大学教育系情報システムオンラインガイド より
- 全学メール(学生用メール,DCmail)を使い始める < 東北大学 オンライン授業 ガイド より



